
JCCPの活動は会員の皆様による
長期的な支援により支えられています
— 会員資格について
- 会員には正会員と一般会員の2つの区分があり、さらにご希望に合わせて会員の種類が選択できます。
— 会員の皆様には
- 季刊のニュースレターをお届けします。
- JCCP主催のセミナーやイベントなどに優先的にご招待します。
- JCCPにて販売の書籍が割引価格で購入できます。
【 正会員 】
- 総会(通常年2回)での議決権を有します。
- 入会申込書をダウンロードの上、必要事項をご記入いただき、下記まで郵送・FAXまたは Eメールにてお送りください。入会手続き終了後こちらからご連絡差し上げます。
NPO法人 日本紛争予防センター(JCCP)
〒112-0014
東京都文京区関口1-35-20 藤田ビル3階
FAX:03-5155-2143
E-mail: member@jccp.gr.jp
支持会員:年会費 1口 2万円
個 人 用 > 入会申込書のダウンロード
企業・団体用 > 入会申込書のダウンロード
賛助会員:年会費 1口 30万円
個 人 用 > 入会申込書のダウンロード
企業・団体用 > 入会申込書のダウンロード
【 一般会員 】
- 総会での議決権はありません。
- 一般会員の会費は寄付金控除等の対象となります。詳しくは、寄付金控除についてをご覧ください。
- オンラインでの入会手続きも可能です。 オンラインでご入会される場合は、クレジットカードでの会費納入となります。
- 決済の自動継続について
- ・ご指定の寄付金額を初回の申込日と毎年同じ日付で指定されたクレジットカードに課金させていただきます。
- ・解約される場合は、JCCPまでご連絡ください。クレジットカードへの請求を停止いたします。カードの発行会社による引き落としの中止まで1~2カ月かかる場合があります。あらかじめご了承ください。
オンライン入会: 年会費 1口 1万円
オンライン入会(サポーター): 年会費 5千円
オンライン入会(学生サポーター): 年会費 3千円
- 口座振込(払込/振替)での会費納入手続きをご希望の方は、「一般会員入会申込書」をダウンロードいただき、必要事項をご記入の上、下記まで郵送・FAXまたは Eメールにてお送りください。申込書が届き次第こちらからご連絡差し上げます。
NPO法人 日本紛争予防センター(JCCP)
〒112-0014
東京都文京区関口1-35-20 藤田ビル3階
FAX:03-5155-2143
E-mail: member@jccp.gr.jp
書面による入会
(サポーター・学生サポーター・共通フォーム)
個 人 用 > 入会申込書のダウンロード
企業・団体用 > 入会申込書のダウンロード
*企業・団体は年会費 1口 1万円の「一般会員」のみ
オンラインでの入会手続きに関して 【手続き上の注意事項】
1)ご利用いただけるクレジットカード
・![]()
VISA/MASTER
※提携カードではお取扱できない場合があります。
※カード会社によっては、ポイント加算の対象とならない場合があります。
2)決済方法について
・JCCPの会費、寄付金のオンラインでのご入金は、株式会社J-Payment(ジェイ・ペイメント)のオンライン決済システムを利用しています。
・クレジットカード決済をご利用の場合、各カード会社との規約に基づいて通常のカードご利用と同様にご指定の口座より振替させていただきます。お振替日は各クレジットカード会社より送付される利用明細などでご確認ください。
3)決済の自動継続について
・会費は年会費として毎年クレジットカードに課金させていただきます。
・退会される場合は、JCCPまでご連絡ください。クレジットカードへの請求を停止いたします。なお、カードの発行会社による引き落としの中止まで1~2カ月かかる場合があります。あらかじめご了承ください。(解約のお申し出後のご入金分については返還いたします。)
・正会員の会費の領収書は、JCCPにて入金を確認後、約2週間をめどに発行・発送いたします。また、会費の領収書の日付は、納入のお手続きをされた日ではなく、JCCPへの入金日となります。
・一般会員の会費の領収書は、毎年12月締めの上、翌年1月に発行・発送いたします。お急ぎの場合は、 member@jccp.gr.jp までEメールにてお問い合わせください。また、会費の領収書の日付は、納入のお手続きをされた日ではなく、JCCPへの入金日となります。→寄付金控除についてもご覧ください。
・ご提供頂いた個人情報は、JCCPからのお問い合わせおよび情報配信のみに使用し、ご本人の同意なく第三者に提供することは一切ございません。
・お預かりする会費および寄付金は、JCCPの海外での活動の事業費や事務所の管理運営費、および日本国内の事業費や事務所の管理運営費に活用させていただきます。


HOME